学生ですが借りられますか？

学生だからといって借りられないことはありません。消費者金融では「20歳以上69歳の安定した収入のある方」が申込み資格となっていて学生もアルバイトで毎月安定した収入があれば融資を受けられます。特に１つのアルバイトを長く行っている方が審査には有利です。 しかし、銀行系カードローンでは学生には融資しない銀行もあるので、よく確認してから申し込みましょう(銀行によて規定は異なります)。

携帯しか電話がないのですが

固定電話があった方が多少審査には有利と言いますが、現在は一人暮らしで携帯電話しか持っていない人というのは普通なので影響はないでしょう。ただ、家庭を持っているのに固定電話が無いというのは逆に怪しまれるかもしれません。

アルバイトでも借りれますか？

アルバイトでも毎月安定した収入があればお金は借りられます。ただし、アルバイトの勤続年数が問題で少なくとも１年は続いてないと「安定した」とは見られないかもしれません。収入の高さより勤続年数の長さの方が重要です。 また、アルバイトでも学生の場合は融資しないという銀行もあるのでよく確認しましょう。アコムやプロミスなどの消費者金融は学生でも安定した収入があれば融資を受けられます。

主婦は借りられますか？

主婦でもパートやアルバイトで安定した収入があれば融資を受けることができます。 しかし、収入のない専業主婦は、消費者金融では借りることができません。逆に銀行では夫に安定した収入があれば融資する銀行もあります。専業主婦はそうした銀行を探して申し込むといいでしょう。

他社の借入が多いです

金額に関わらず他社の借入件数が多いと審査に通りにくいようです。借入件数が多い場合は、借入限度に余裕のある金融機関で追加融資を受け、他社の借入残高の少ないところから返済していきましょう。 そうして、借入金融機関の「数」を減らして借入件数を減らしていきましょう。借金はなるべく１社からまとまった金額を借りた方が金利も低くなるため返済負担が減ります。いま借りている金融機関で上限に達してしまうと、新しい会社に新規の申込みをしようとする人が多いですが、いま借りている金融機関に限度額を上げてもらう交渉をした方が金利も下がるため得策です。

年収が低いのですが借りられますか？

年収が低いからと言って借りられないことはありません。金額より収入が安定しているかどうかが重要です。ただ、限度額の設定は収入によっても変わってくるため、年収が低ければ借りられる額も少なくなるでしょう。特に消費者金融では総量規制により年収の1/3を超える融資を受けることはできません。銀行は総量規制はありませんが、各銀行で独自に決めた規定を設けています。

無職ですが借りられますか？

無職では消費者金融では融資を受けることはできません。一方、配偶者に安定した収入がある主婦(主夫)にも融資してくれる銀行もあります。

勤続年数が短いですが借りれますか？

勤続年数が1年未満の場合、融資を受けるのは難しいでしょう。少なくとも１年以上は勤務経験がないと安定した収入を得ていると見られないということでしょう。また、２年でも審査が通らない場合もあるので理想的には３年以上は同じ会社での勤務経歴が必要と考えられます。

審査に落ちた理由を知りたいです

審査基準は貸金業者にとって秘密事項になっているため、審査に落ちた理由は教えてくれないのが普通です。ただ、一般的に、収入、他社借入状況、勤続年数が審査に大きく影響すると言われているのでそのいずれかが審査に影響している可能性は高いと思います。 もし、他社も含め年収の1/3超の借入をしようとしていたり、既にで3社以上から借りていたり、勤続年数が1〜2年未満だったりすると審査に落ちる可能性は高いでしょう。また、過去に返済が遅れたことがあればそれが影響しているかもしれません。 他社で借入したことはないのに何故？と思われた方は、もしかすると携帯電話料金の支払い延滞が原因かもしれません。携帯電話料金をコンビニ払いにしていたりすると、うっかり支払い期日が過ぎてしまったという経験がある人は多いと思います。しかし、携帯電話料金に端末代金が２年間の分割払いで含まれている場合、それは立派なローンの１つなのです。その為、延滞をすると個人信用情報に延滞が記録されることがあります。もし、心当たりがあれば、個人信用情報機関に自分の信用情報の照会をしてみるといいと思います。簡単な手続きで照会でき自分の契約したクレジットカードやカードローンの申込みの記録がすべて見ることが出来ます。

家族が自己破産しているのですが

家族が自己破産をしていると審査に通らないのではないかと心配する人がいますが、基本的に申込者本人の返済能力だけが審査されるので、家族に自己破産者がいても審査には影響はないでしょう。それに、個人信用情報の開示は本人の同意が必要になるため申込者本人以外の個人信用情報を勝手に見ることはでないのです。